2016年11月号 [Vol.27 No.8] 通巻第311号 201611_311006

酒井広平講師による「検定試験問題を解いてみよう」シリーズ 最終回 33 持続可能社会 —3R・低炭素社会検定より—

  • 地球環境研究センターニュース編集局

【連載】酒井広平講師による「検定試験問題を解いてみよう」シリーズ 一覧ページへ

3R・低炭素社会検定は、持続可能な社会の実現のため、3Rや低炭素社会に関する知識を活かして、実践行動を行う人を育てることを目的としています。【3R・低炭素社会検定 低炭素社会分野試験問題解説集「はしがき」より】

検定試験問題から出題します。

問98「持続可能性」を表す英単語として、最も適切なものはどれか?

中級レベル

正答率 83%

  • Ecology
  • Sustainability
  • Stability
  • Survivability
ヒント
日本語でもよく使われる「サステイナブル」が形容詞形です。
答えと解説

答え: ②

② の「Sustainability」(サステイナビリティ)が持続可能性を指す英単語です。日本でもよく使われるようになった「サステイナブル」(Sustainable)という言葉がその形容詞形で「持続可能な」という意味になります。

① の「Ecology」(エコロジー)はもともと生態学を指す単語です。現在では環境保護(保全)や自然環境といった意味をも表す単語となっています。

  • *正答率は第5回3R・低炭素社会検定受験者のものです

問99環境と開発に関する世界委員会(ブルントラント委員会)による持続可能な発展の定義として、最も適切なものはどれか?

中級レベル

正答率 69%

  • 経済が持続的に拡大し続けるような発展
  • 有限な資源を使い果たすことのないような発展
  • 物的な豊かさを追い求めるのではなく、人々の主観的幸福を最大化するような発展
  • 将来世代がそのニーズを充たす能力を損なうことなく、現在世代のニーズを充たす発展
ヒント
言い換えると、「現在世代と将来世代とが衡平(公正)に発展を受けられること」となります。
答えと解説

答え: ④

国連「環境と開発に関する世界委員会(ブルントラント委員会)」の1987年の報告書では「持続可能な発展(Sustainable Development)とは、将来世代がそのニーズを充たす能力を損なうことなく、現在世代のニーズを充たす発展である」と概念整理しています。従って、これをそのまま素直に踏襲すれば「持続可能な社会とは、将来世代がそのニーズを充たす能力を損なうことなく、現在世代のニーズを充たす社会」と言えます。すなわち、現在世代と将来世代とが衡平(公正)に発展を受けられる社会ということになります。

  • *正答率は第6回3R・低炭素社会検定受験者のものです

問1003Rにも、低炭素社会構築にも資する事柄として、最も不適切なものはどれか?

初級レベル

正答率 91%

  • エアコンや冷蔵庫などの冷媒や断熱材を適切に回収・処理すること
  • 食べ残しなどの食品ロスを抑制すること
  • 焼却処理していた生ごみを、直接埋立すること
  • アルミ缶をリサイクルすること
ヒント
生ごみの直接埋立ではGWPの高いCH4が排出されます。
答えと解説

答え: ③

エアコン、冷蔵庫、車などの冷媒や断熱材として使われているフロン類の中には、大気中に放出されると、同重量でCO2の1000から1万倍以上の地球温暖化係数(GWP)をもつものあります。回収・処理する制度が整備されており、廃棄時に不適正な取り扱いをしないことが大切です。

アルミニウムは、原料となるボーキサイトからアルミナを取り出し、これを電気分解して製造されます。電気分解するときに多くの電気を消費します。リサイクルのアルミニウム(缶)は、ボーキサイトからアルミニウムを製造するよりもなんと約97%もエネルギー消費を削減することができます。

食べ残しなどの食品ロスの抑制は3Rのリデュースに該当します。もちろん、エネルギー消費も抑えることができます。

なお、生ごみの焼却時のCO2はカウントされませんが、直接埋立されるとGWPの高いメタンガス(CH4)が発生するため、③ の「焼却処理していた生ごみを、直接埋立すること」は、温暖化対策とは逆行する事柄となります。

  • *正答率は第5回3R・低炭素社会検定受験者のものです
  • 出典:3R・低炭素社会検定(http://www.3r-teitanso.jp)低炭素社会分野試験問題解説集

ご意見、ご感想をお待ちしています。メール、またはFAXでお送りください。

地球環境研究センター ニュース編集局
www-cger(at)nies(dot)go(dot)jp
FAX: 029-858-2645

個人情報の取り扱いについては 国立環境研究所のプライバシーポリシー に従います。

TOP