陸域生態系の炭素収支に関わる発表についてレポートする。タワー上において渦相関法と呼ばれる方法で陸域生態系と大気間の物質交換量（フラックス）を観測する研究が世界中で行われている。このようなタワーをネットワーク化し、観測や解析に関する技術的知見の共有と発展、共同研究が行われてきた。1990年代の観測開始当初は二酸化炭素（CO₂）や熱･水収支が主な対象だったが、近年は分析計と観測技術の発達により、メタン（CH₄）や亜酸化窒素（N₂O）、植物起源揮発性有機化合物（BVOC）など対象とする物質も広がっている。このようなネットワークは世界各地で展開されており、アメリカではAmeriFlux、ヨーロッパではEuroFlux（現在はIntegrated Carbon Observation System: ICOSとして活動）が活動している。アジアや日本でもAsiaFlux、JapanFluxというローカルネットワークが組織され、国立環境研究所にはその事務局が置かれ、活動をリードしている。また、これらローカルネットワークを世界中でまとめているのがFLUXNETである。2016年はFLUXNETによりAmeriFlux・EuroFlux20周年記念のセッションが行われた。

世界で最初にフラックスの連続観測を開始したのはHarvard Forestのサイト（1992年）であり、発表では25年にわたる長期のデータが掲示された。Harvard Forestでは2004年から隣接したサイトでもフラックス観測を開始し、10年を超えるデータを蓄積している。片方の森林では間伐が行われ、林業活動が炭素収支に与える影響も評価してきた。また、フラックス観測のみならず、バイオマスや枯死量の調査も25年にわたって行っている。国立環境研究所でも富士北麓フラックス観測サイトにおいて、2006年からフラックス観測やバイオマス調査（間伐の影響も含め）を行っており、ちょうど10年になる。我々にとって先駆者であるHarvard Forestの長期観測は今後の活動の指針となるものだった。

FLUXNETでは最近世界各地のフラックスデータを包括したデータベース（FLUXNET2015）がオープンしており、そのビッグデータを用いた研究発表も目立った。2007年にFLUXNET La Thulie Datasetがリリースされているが、FLUXNET2015によって、それ以来の大幅なデータのアップデートが行われたことになる。FLUXNET2015には212サイト、のべ1529年分のデータが登録されている。このような大量データを元にマルコフ連鎖モンテカルロ法やベイズ推定を用いたモデルのパラメータの推定精度の向上、フラックスデータを用いたボトムアップによる広域のCO₂収支推定に関する研究などが行われた。本分野でもビッグデータの統計解析技術の適用が必須となりつつあると感じた。

写真ポスター会場の様子（写真提供：廣田渚郎氏）