図3：食糧穀物とバイオ燃料作物の農地面積の変化、各地点での陸面積に対する割合で示しています。それぞれ (a,b) 食糧穀物農地変化、(c,d) バイオ燃料作物農地変化、(a,c) RCP2.6 シナリオ、(b,d) RCP8.5シナリオに基づく結果。 Yokohata et al. 2020※6に加筆。 パリ協定では、21世紀後半にネットゼロエミッション（人間活動による温室効果ガスの排出量を人間活動による吸収量とバランスさせること）の実現を目標としています。EUなどはさらに野心的に、2050年でのネットゼロを目標とし、日本政府も2020年10月、EUと同様の2050年ネットゼロ目標を発表しました。今後、二酸化炭素を排出しない「脱炭素」社会をどのようにすれば実現可能かについて検討を行うことが、私たちの研究の重要な役割です。 他方、前述のように、パリ協定の目標の達成に必要な温室効果ガス排出の削減量と、実際の削減量の間には、大きなギャップがあることが明らかになっています※3。そこで、産業革命前と比較した場合の地表気温変化が、パリ協定で定められた目標値（2℃）をいったん超えた後に、気温目標値に落ち着くシナリオ（「オーバーシュートシナリオ」と呼ばれる）など、様々なシナリオの03今後の課題：地球と人類の未来のために
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