一般均衡モデル、人口・世帯モデル、交通モデルなど複数のモデルを組み合わせることで、2050年の日本で必要とされるサービス量を推計し、それを満たすエネルギー需給対策を検討したところ、CO₂排出量を1990年比で70%削減させるには、約40～45%を需要側の対策、残りを供給側の対策で対応することで、GDPの約1%の直接コストによって実現できる技術ポテンシャルが存在することが示された。